地球温暖化

気温上昇の自然サイクル説

地球温暖化をめぐる議論の中で「現在の温暖化は地球が自然に繰り返してきた寒冷期と温暖期のサイクルの一部であり、人間活動とは無関係」とする説を目にすることがあります。

地球が約260万年前から「氷期」と「間氷期」を繰り返してきたことや、現在が比較的暖かい間氷期にあることは事実です。これを根拠に、現在の気温上昇も自然な変動の範囲内だと主張されますが、この説には観測事実と整合しない複数の矛盾点があります。

• 過去の氷期から間氷期への移行期には、1万年かけて4〜7℃上昇した
• 20世紀後半以降の上昇速度は、上記の約10倍にあたる（国立環境研究所による評価）
• 自然サイクルでは、現在は次の氷期に向かう時期にあたるが、観測されているのは逆の温暖化
• IPCCの第6次評価報告書（AR6）では、1850〜1900年を基準とした2010〜2019年の人為的な世界平均気温上昇の最良推定値は+1.07℃に対し、自然起源の駆動要因は−0.1〜+0.1℃と評価されている

さらに、人為的CO₂排出は非常に長期にわたって大気中に残るため、研究では、自然条件下でも次の氷期は約5万年先まで到来しないと見られ、これまでの累積排出量(約500 GtC相当)を倍増させた場合には、氷期の到来がさらに約5万年遅れると予測されています。

🐚 IPCC AR6では「人間の影響が大気、海洋及び陸域を温暖化させてきたことには疑う余地がない」と表現され、それまでの「可能性が極めて高い」といった不確実性を伴う表現が初めて外れました。

温暖化の影響

地球温暖化の話題で実感しにくいのが気温です。「産業革命前から世界平均気温は1℃上昇した」と聞いても、1℃くらいで何を大げさに、と感じるかもしれません。この世界平均気温の1℃は、地球全体で1年を通した平均値で、どの地域も均等に1℃上昇しているという意味ではありません。上昇する温度は、海と陸、緯度、季節などによって差があり、都市部はヒートアイランド効果で更に上乗せされます。

世界平均気温の1℃は、地球全体で気温が1℃上昇しているのではなく、観測点の平均値です。陸は海よりも気温が上昇する傾向にあり、実際の上昇温度には地域差があります。

世界平均気温「1℃」の意味

日本近海の海面水温上昇率は過去100年で「+1.33℃」ですが、日本海中部は「+2.01℃」、三陸沖では「+1.20℃」です。一方、世界平均気温（海面水温）は「+0.65℃」です。

日本海中部の水温上昇については、対馬暖流の流量増加が原因とされています。また、対馬暖流の流量増加は、温暖化による海面上昇と熱膨張が黒潮の流軸を変化させたことに起因すると考えられています。

日本全体の気温上昇率は過去100年で「+1.24℃」です。一方、地球が最終氷期（約2万1000年前）から現在の間氷期に遷移する約1万年間では4〜7℃の気温（世界気温）が上昇しています。この数値から、産業革命前は気温が1℃上昇するのに約1,400〜2,500年かかっていたことになります。平均値としてはおおよそ2,000年で1℃上昇しており、人が生涯で感知できるレベルではありません。それが今、わずか100年ほどで上昇しているのです。国立環境研究所によれば、20世紀後半以降の気温上昇速度は、氷期から間氷期への遷移期の上昇速度の約10倍にあたります。

地球温暖化の本質は、単に気温が上昇していることではなく、「異常な速度」で気温が上昇していることにあります。これは直接的に生態系に影響を及ぼします。これまで、何世代に渡って1℃上昇した環境に適応していたものが、1～数世代で環境適応を迫られることになります。

フィードバックループ

地球温暖化の大きな特徴のひとつに、気温上昇による影響がさらなる気温上昇を招くフィードバックループの存在があります。

• 北極海の海氷融解
  温暖化で海氷が融解し、白い氷（反射率80%）が消失し、黒い海面（反射率20%）が露出することで、海面が太陽熱を吸収しやすくなり、水温が上昇してさらに海氷が融解。
• 永久凍土の融解
  温暖化で永久凍土が融解し、中に閉じ込められていた有機物が分解された結果、メタンを放出。メタンのCO₂に対する温室効果は、IPCC AR6によれば非化石（生物起源）由来で100年換算約27倍、化石由来で約30倍、20年換算ではいずれも約80倍にあたります。
• 海洋のCO₂吸収能力低下
  温暖化で海水温が上昇することで、気体の溶解度が低下し、海のCO₂吸収能力が下がり、大気中CO₂濃度がさらに上昇。
• 海流変化
  温暖化で海面上昇・熱膨張が発生し、黒潮の流軸北上などの海流変化が起き、局地的な水温上昇が加速。
• 森林火災・植生変化
  温暖化と乾燥化で森林火災が増加し、火災で大量のCO₂を放出すると同時に、森林（CO₂吸収源）が減少。
• 海洋熱波
  水温上昇で海洋熱波の発生頻度が倍増し、サンゴの白化やプランクトンの減少を通じて、海の生態系のCO₂吸収能力が低下。

日本への影響

近年のニュースでは「◯十年に一度の」というフレーズをよく耳にするようになりました。毎年のように50年や100年に一度の異常気象が発生している印象もありますが、平均気温がわずかに上がっただけでも、極端な高温などの異常気象の発生頻度は何倍にも増えます。

🐚 夏になると「昔はこれほど暑くなかった」という話題が毎年のように持ち上がりますが、実際に50代以降の世代では、気温の差を体感しています。

IPCC AR6によれば、産業革命前に50年に1度起きていた極端な高温現象の発生頻度は次のように変化するとされています。

• 現在（+1℃）：4.8倍（50年に約24回）
• +1.5℃：8.6倍
• +2℃：13.9倍

温暖化の要因と実害

地球温暖化には、人為的なものと自然的な要因があります。IPCC AR6では、主因は人為要因とされ、自然起源の駆動要因による気温寄与は−0.1〜+0.1℃と評価されています。

人為要因

• 化石燃料の燃焼によるCO₂排出が最大の要因
• その結果、大気中CO₂濃度は少なくとも200万年間で最高水準に達している
• メタン濃度は少なくとも80万年間で最高水準

自然要因（影響は限定的）

• 太陽活動：20世紀後半以降は活発化していない
• 火山活動：短期的な寒冷化要因として作用するが、長期的な温暖化には寄与しない

気象・海洋への影響

温暖化による実害は、すでに世界各地で発生しています。世界平均気温1℃がもたらす自然の脅威です。

• 気象の極端化
  熱波・豪雨・干ばつの頻度と強度の増加。
  西日本豪雨（2018年）、オーストラリア森林火災（2019/2020年）、カナダ・リットンの熱波と山火事（2021年）、欧州熱波・干ばつ（2022年）、パキスタン大洪水（2022年）などは、温暖化の影響が指摘されています。
• 海面上昇
  氷床融解と海水熱膨張により、海面水位は継続的に上昇しています。沿岸部への影響は百年〜千年スケールで不可逆と評価されており、いま排出されている温室効果ガスの影響は数世代先まで残ります。
• 海洋酸性化と生態系への影響
  海洋は人為起源CO₂の約25〜30%を吸収しています。その結果、海水のpHは産業革命前の約8.2から現在約8.1まで低下しました。
  pHが下がると、貝類・サンゴ・甲殻類が殻や骨格を作る材料である炭酸カルシウムを確保しにくくなります。日本近海でも10年あたり0.022のペースでpHが低下しており、飼育実験では稚貝の殻の薄化や成長阻害が確認されています。

パリ協定

地球温暖化対策として、各国が参加する国際的な枠組みが「パリ協定」です。2015年12月12日にCOP21で採択され、世界の平均気温の上昇を産業革命前と比べて 2℃より十分低く保ち、さらに1.5℃以内に抑える努力を続けること を目標としています。

この協定の特徴は、すべての参加国が、それぞれの事情に応じた 温室効果ガス削減目標や対策計画 を作成し、提出する点にあります。さらに、その内容は5年ごとに見直し、前回より後退しない形で強化していくことが求められます。

結果が出ていない現状

UNEP(国連環境計画)の2025年排出ギャップ報告は、「新しい公約によって将来の気温上昇見通しはわずかに下がったものの、世界はなお深刻な気候リスクに向かっている」としています。同報告書では、各国の2035年目標(NDC)が完全に実施された場合の今世紀の気温上昇見通しは2.3〜2.5℃、現在の政策のみの場合は2.8℃とされており、いずれもパリ協定の中核目標には届いていません。

さらに、化石燃料中心のエネルギー政策を掲げるドナルド・トランプ大統領は、2025年1月の大統領令でパリ協定からの離脱を通告し、1年後の2026年1月27日に離脱が発効しました。UNEP報告書は、この米国の離脱により気温上昇見通しが約0.1℃上振れすると評価しています。

🐚 近年は一部の国際機関の影響力が大きく低下しています。国連では常任理事国が1国でも反対すれば議題が通らず、採決されても強制力がありません。また、パリ協定のように任意での加盟制度では、非加盟国との間にギャップが生じ、足並みが揃いません。

人類はよく地球に巣食うガン細胞に喩えられます。ガン細胞は進化しながら増殖し、最終的に身体の栄養を喰らい尽くし、宿主とともに死滅します。
この比喩の起源であるコロラドの医師Warren Hernは、「人類と癌の違いは、人類は考えることができ、癌でないことを選択できる点だ」と著書のなかで述べています。

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