不法投棄と生態系

不法投棄の現状

環境省が毎年度実施する調査によれば、令和5年度に新たに判明した産業廃棄物の不法投棄は100件・総量4.2万トンにのぼります。ピーク時の平成10年代前半と比べれば件数・量ともに大幅に減少していますが、環境省自身が「いまだ跡を絶たない状況にある」と表現するとおり、毎年度相当量の廃棄物が不法に投棄されているのが実態です。令和5年度末時点の残存事案は2,876件、残存量は約1,011万トンにのぼります。

投棄される廃棄物の内訳は建設系（がれき類・建設混合廃棄物など）が件数・量ともに大半を占めますが、廃タイヤや廃家電を含む多様な廃棄物が含まれています。これらの廃棄物が生態系に与える影響は、直接的な物理的捕殺から化学物質汚染、さらには生物の行動・認知への干渉まで、複数の経路をたどります。

廃タイヤによるゴーストフィッシング

「ゴーストフィッシング（幽霊漁業）」とは、廃棄・遺失された漁具が水中に残留し続け、意図せず水産生物を捕殺し続ける現象を指します。魚網や蟹カゴが典型例として知られていますが、近年の研究から、廃タイヤも同様の機能を持つことが明らかになっています。

廃タイヤに捕殺されるヤドカリ

弘前大学農学生命科学部の曽我部篤准教授らは、沿岸の砂泥海底に不法投棄された廃タイヤの内側に大量のヤドカリが存在する事実を発見し、その実態を野外調査と水槽実験によって検証しました。

陸奥湾沿岸の水深8mの砂泥海底に廃タイヤ6基を設置し、1年間にわたって内部に侵入したヤドカリを月1回採取・調査したところ、ケブカヒメヨコバサミとユビナガホンヤドカリを中心に計1,278匹が確認されました。平均するとタイヤ1基につき1日あたり0.58匹がトラップされていた計算になります。水槽実験では、タイヤ外側から内側への侵入は確認されましたが、内側から外側への脱出はいずれの種でも起きませんでした。タイヤ内壁の「ネズミ返し」のような構造と、凹凸のない平滑な表面が脱出を物理的に不可能にしていると考えられています。

ヤドカリは有機物・生物の死骸を分解する「海の掃除屋」として、また肉食性の魚類や大型甲殻類の餌として、沿岸生態系の物質循環に大きく貢献しており、個体数の減少は生態系への影響が懸念されます。

この研究成果は2021年10月、Royal Society Open Science誌に掲載されました。廃タイヤによるゴーストフィッシングを実証した研究としては初の事例とされています。

🐚 廃タイヤは不法投棄のほか、船体の衝撃吸収材や魚礁として二次利用されるケースもあります。不法投棄に限らず相当量が海洋にあると推測されており、ゴーストフィッシングを防ぐための対策が求められています。

マイクロプラスチックによる汚染

廃プラスチックは紫外線や波浪によって細片化し、5mm以下の「マイクロプラスチック」となって環境中に拡散し、生物に直接取り込まれます。沖縄本島の海岸で行われた調査（東京大学大気海洋研究所）では、漂着ごみが多い北側海岸のオカヤドカリ全20匹の消化管からマイクロプラスチックが検出され、1匹あたりの個数は3〜41個（平均17個）にのぼりました。対して漂着ごみが少ない南側海岸では20匹中1匹（1個）のみでした。

摂取そのものと同様に問題とされているのが、マイクロプラスチックへの曝露が生物の行動・認知に与える影響です。英国クイーンズ大学のCrump氏らは、ヨーロッパホンヤドカリをマイクロプラスチックを含む海水中に5日間置いたのち、より適した宿貝を提示する実験を行いました。きれいな海水で育てた個体では約6割が宿替えを行ったのに対し、マイクロプラスチックに曝露した個体では約3割にとどまり、引っ越しまでの時間も長くかかりました。

この結果は、宿貝の質を比較・判断する認知能力がマイクロプラスチックによって損なわれた可能性が示唆されています。ただし、マイクロプラスチック摂取による具体的な健康影響については研究途上の部分が多く、現時点では因果関係の断定には至っていません。

化学物質汚染の経路と蓄積

不法投棄された廃棄物は、それ自体が移動しなくても環境を汚染します。廃棄物に含まれる有害物質が雨水・地下水と接触することで溶出し、河川を経由して水域へと流入するためです。

廃タイヤには多環芳香族炭化水素（PAH）・ベンゾチアゾール・亜鉛・鉛などの有害物質が含まれています。なかでも劣化防止剤として使われる6PPDは、大気中のオゾンと反応して生成する「6PPDキノン」として特に問題視されており、米ワシントン大学の研究では米シアトル・エリオット湾におけるギンザケの大量死との関連が示されています。

廃家電には鉛・カドミウム・有機塩素系化合物などが含まれており、環境省の平成16年版循環白書が取り上げた豊島不法投棄事案では、汚染された地下水が海域にまで漏出したことが確認されています。

食物連鎖を通じた蓄積

水域に流入した化学物質・重金属は、プランクトンや小型生物に取り込まれ、捕食を経るたびに体内濃度が高まる「生物濃縮」のメカニズムで食物連鎖を上位へと伝わります。亜鉛・カドミウムなどの重金属は水生生物にとって毒性が高く、成長阻害・生殖機能への影響が知られています。食物連鎖の頂点に近い生物ほど影響を受けやすく、その影響は人間にも及びうるとされています。

法規制と現状

廃棄物処理法第16条は「何人も、みだりに廃棄物を捨ててはならない」と定め、違反した場合は5年以下の拘禁刑もしくは1,000万円以下の罰金（法人には3億円以下の罰金）が科せられます。それでも毎年、数十件から百件規模の不法投棄が新規に発覚し続けているのは、処理費用の高騰・最終処分場の逼迫といった構造的な背景があるためと指摘されています。

海洋プラスチック汚染については、国際的な条約化の交渉が続いていますが、2025年時点でまだ妥結には至っていません。各国の政策・経済的利害の調整が難航しており、地球温暖化のパリ協定に相当する国際的な枠組みは現時点で存在しません。

更新履歴